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環境デザイン工学科

研究分野の紹介

research field 1.構造・材料系 (分野)構造工学・耐震工学・維持管理工学、土木材料・施工・建設マネジメント


 次世代の建設・材料技術および防災技術を視野に入れて、橋梁・道路・鉄道などの都市基盤の構造設計・維持管理手法とコンクリートをはじめとした土木材料開発について教育します。


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日々の生活と経済活動を支えるインフラ構造物を作り維持する
 西山 哲 教授【大阪府立天王寺高等学校卒業】

 街を結ぶ道路や鉄道、世界を結ぶ空港や港湾など、暮らしを便利にし、地域の経済を発展してくれる、我々の生活に欠かせない施設が“インフラ構造物”です。生活を守り、アメニティを向上させ、さらには都市と地方を活性化するために欠かせないものです。その一方で、多くのインフラ構造物が老朽化しており、巨大な地震や台風に耐えられなくなっています。そこで、市民の生活と経済を守るため、効果的あるいは効率的にインフラ構造物を更新する技術の開発に取り組んでいます。

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research field 2.地盤・地下水系 (分野)地盤・地下水学


 地震や地盤災害に耐えられる都市づくりをめざして、自然環境と調和した土構造物の設計や次世代の地盤探査技術について教育します。


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安心で安全な地盤と地下水の環境作りを目指して
 金 秉洙 助教【ソウル・松谷高等学校卒業】

 地震や集中豪雨により社会基盤を支える土構造物(斜面,河川堤防,盛土など)において地盤災害が発生しています。これらの防止と軽減のためには、地盤の強度や浸透特性を計測・評価する必要があり、土の試験装置の改良や最新の計測技術を用いた情報ネットワークシステムの構築に関する研究に取り組んでいます。さらに、水質源の保全のために、地下水の動きのシミュレーションや浸透特性値の測定技術の開発を行っています。このような地盤工学・地下水工学に関する教育と研究によって、安心で安全な地盤と地下水の環境作りに貢献しています。

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research field 3.水理・水文系 (分野)水理学、河川工学、海岸工学、環境動態解析


 河川・地下水・沿岸海洋を対象として都市周辺の広域的な水循環を理解するとともに、自然環境との調和と激甚災害への耐性を両立できる河川構造物の設計について教育します。

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水災害の軽減と流域環境の保全
 吉田 圭介 准教授【関西大倉高等学校卒業】

 近年、異常気象による洪水や巨大地震による津波など、甚大な被害を及ぼす水災害が懸念されています。水は私たちの暮らしに不可欠ですが、時には脅威にもなります。したがって、水の挙動を解明し、水災害を軽減するための社会基盤の整備が必要です。一方、水資源の維持や水環境の保全は将来に渡って重要な課題であり、流域全体の環境と人間活動との関係の理解も大切です。そのため、流域環境との調和を考えながら、安心して暮らせる持続可能な社会を実現するために、水工学に関わる様々な教育・研究に日々取り組んでいます。

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research field 4.環境・衛生系 (分野)大気環境、水質学、廃棄物処理、環境システム工学


 我々を取り巻く大気・水・土壌および物質に関する環境分析・評価、汚染メカニズムの究明、環境衛生の質向上を目指した環境技術やシステム設計について教育します。

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大気環境と人間社会・自然環境の相互影響を気象学的視点から探る
 岩田 徹 准教授【滋賀県立虎姫高等学校卒業】

 産業革命後の約250年間に人類が築いてきた文明社会は、化石燃料の枯渇と気候変化の顕在化との両面から、21世紀になって大きな転換点に差しかかっています。
 大気中へ放出された二酸化炭素は海洋へ吸収されたり、地上植生を通じて土壌へ吸収されたりしますが、これらの交換過程を明らかにしたり、量的評価を正確に行うことが必要とされています。また、発生頻度が増加している局地的豪雨が我々の住む地域社会や生態系にも甚大な影響を及ぼす危険性があり、それらの理解の為には大気中の水蒸気の振る舞いを理解することが欠かせません。

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research field 5.計画・景観系 (分野)交通工学・都市計画、景観学・土木史


 環境やひとの生活に配慮した効率的な都市・交通計画やエネルギー低減の方法、景観や地域の独自性や歴史に沿ったまちづくりの施策について教育します。

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持続可能な都市・地域を計画する
 樋口 輝久 准教授【鳥取県立米子東高等学校卒業】

 私たちが安全で快適かつ文化的な生活を営むためには、都市や地域の空間を構成する基盤施設や交通の計画、景観や歴史・文化資源の保全が不可欠です。また近年では、環境と人間活動の調和が求められており、環境・経済・社会の関係を総合的に考慮した持続可能な都市・地域のあり方を構想していくことも重要になっています。計画・景観系では、その実現に向けて、都市・地域計画学、交通計画学、景観論、環境計画学などの学術分野に基づく研究・教育を行うとともに、住民・企業・行政と連携しながら、計画・政策の策定やモニタリング・評価、まちづくりの実践に取り組んでいます。

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